アメリカ優生学

狂った遺伝子いじり全体が、そもそもの始めから災厄

 

世界的なアグリビジネスGMO企業の一連の合併があった。これが、基本的に、三つの企業集団の手中に、企業権力が集中という憂慮すべき状況を産み出した。

一番目は、ドイツのバイエルAGによる、モンサントの友好的買収だ。その理由は、モンサントが、大衆の頭の中で、正しいことなのだが、全くの悪、GMOに関するあらゆる悪いことと同一視されるようになったためだ。これがGMOプロジェクト全体にとって重荷になったのだ。そこで、アスピリンの好ましい、あたりさわりのない、良いイメージの企業バイエルが介入した。同社は実際には、1880年代にヘロインを発明し、第二次世界大戦中、アウシュヴィッツのガス室用のガスを製造していた会社だ。一連の殺人や、蜂群や、生命や自然にとって不可欠な他の多くのものを全滅させた農薬を製造する、世界でも最も汚らわしいアグリビジネス企業の一つだ。

中国国営の巨大科学企業、中国化工集団が何らかの理由で、除草剤を製造しているスイスのシンジェンタを買収した。

すると、ダウ・ケミカルとデュポンが、両社のGMO事業を合併させた。

だから、現在三つの巨大企業集団が、全世界で、人の食物連鎖中の遺伝子組み換え生物を支配しているのだ。GMO作物は危険だが、連中がそれを販売すればするほど、契約上、GMO種子に、これら企業の化学物質を使わなければならないことが明らかになる。ラウンドアップ耐性の大豆やトウモロコシを購入した場合、モンサント(現在はバイエル)のラウンドアップを使わなければならないと要求するのだ。

だから、これは、これまで以上に、GMO産業に大企業権力を与えることになり、これは憂慮すべき傾向だ。連中はブリュッセルの官僚に圧力をかけている。一例をあげよう。欧州委員会によるグリフォセート認可更新に反対する大規模キャンペーンが行われていた。グリフォセートは世界で最も広く利用されている除草剤だ。グリフォセートは、モンサントのラウンドアップの主成分だ。他の成分はモンサントの企業秘密だが、その組み合わせが極めて有害な除草剤の一つだ。

遺伝子に対する危険を評価する責任を負っている世界保健機関の組織が、昨年、グリフォセートは発ガン性物質である可能性が高いという裁定を下した。

認可は昨年、自動更新を迎えていた。15年の認可だ。EUの健康を司る委員会は、認可を15年間自動更新する用意があった。ヨーロッパ市民の健康と安全に責任を負うとされている欧州食品安全機関(EFSA)は、私企業モンサントが行った研究から100%引用しただけのドイツ食品安全庁によるドイツ研究に基づいて認可を勧めたのだ! だから、そもそも最初から連鎖全体が腐敗しており、全ての情報は不正操作されているのだ。実際には、実験で、ヨーロッパやアメリカで推奨されている水準よりも低いごく僅かな濃度で、グリフォセートが、腎臓の病気や、肝臓の病気や、致命的な可能性がある他の病気を引き起こすことが分かっている。

今では、グリフォセートは、尿検査、都市の飲料水、庭、地下水などで見つかっている。そして、それは子供を産む女性の身体、例えば胎芽に入る。これこそが狙いだ!

百万人の請願にもかかわらず – これは記録的な数だ – そして、世界中の主要科学者たちによる、認可を更新しないようにという勧告にもかかわらず、欧州委員会は、業界からの大変な圧力の下で妥協をして、認可を18カ月更新した。一体なぜ、その期間更新したのだろう? なぜならバイエルとモンサントから、18カ月後には、この巨大企業二社の買収が完了し、バイエルは、グリフォセートを、より激烈な毒素の可能性が高いが、グリフォセートほど有名ではない別の製品で置き換えると言われたからだ。だから、連中は時間稼ぎをしたに過ぎない。しかし、これも一例に過ぎない。

GMOの狙いは健康や安全ではない。作物収量を増やすのが狙いではない – これは北アメリカや世界中で繰り返された実験で証明済みのウソだ。GMO作物を使う農民の作物収量は、始めの1-2年はわずかに増えるかも知れないが、3-4年後には最終的に減少する。しかも、それだけではない! モンサントや他の巨大GMO企業から、GMO作物が耐えるこれらの“素晴らしい” 特性のおかげで、化学物質の使用は少なくて済むと約束される。実際には、雑草が耐性を持つようになり、150-180センチまで伸び、他のあらゆるものの息の根を止めてしまうスーパー雑草が生えるようになる。これは災厄だ。そこで、農民はスーパー雑草を枯らせるため、更に多くの除草剤を使わされる羽目になる。狂った自然の遺伝子いじり全体が、そもそもの始めから災厄なのだ。

GMOの本当の狙いは、著書“Seeds of Destruction(翻訳書名 マネーハンドラーロックフェラーの完全支配 アグリスティーカル(食糧・医薬編))”で非常に詳しく書いたが、ロックフェラー財団が出所だ。1920年-1930年の優生学運動が淵源だ。1930年代中から、第二次世界大戦が勃発するまで、ロックフェラー財団は、政治的にも奉じて、ベルリンとミュンヘンにあるカイザー・ウィルヘルム研究所のナチス優生学実験に資金提供した。連中は一体なぜこんなことをしたのだろう? 連中の狙いは、連中が“無駄飯喰らい”と呼ぶ人々の絶滅だった。これは人口削減と呼ばれている。

戦後、ジョン・D. ロックフェラーの親しい友人だったアメリカ優生学協会会長が、アメリカ優生学協会の年次総会でこう述べた。“今日から、優生学の新たな名前は遺伝学だ”。しかも遺伝子工や、ヒトゲノム・プロジェクトの類は、ことごとく科学的詐欺だ。ロシア科学者が、ゲノム・プロジェクトは、まったくのたわごとの2%のために98%の科学的に貴重なデータを無視し、何十億ドルを無駄にしていることを証明している。

それゆえ、連中は、単に大量断種を実施するようなあからさまではない手口で、いかにして人口を削減するかという考えに夢中なのだ。

実際、連中は、世界保健機関と一緒に、中米で、不妊効果を持つようでっちあげたある種のワクチンを注射してこれを実行したことがある。そこで、中米で、出産適齢期の女性が破傷風ワクチン注射を打たれた。男性でなく女性にしか注射をしないため、カトリック教会組織が疑念を抱くようになった。そして彼らは、ワクチンには、女性が妊娠して、子供を産むのを不可能にする不妊効果が埋め込まれていることを発見したのだ。これは秘かな人口削減策だ。

これが自分たちは神で、大変な威厳で王座に座り、人類を支配すると思い込んでいる欧米の長老連中だ。私は連中は阿呆集団と思うが、連中はこの遺伝子操作を狙っている。これは自然に反するし、化学的に不安定だ。だから、勇気と自国民に対する道徳的配慮から、ロシア全土でGMO栽培を禁じた、ロシア連邦を称賛するしかない。これは人類にとっての前進だ。中国農業は正しいロシアの意見を非常に必要としているのだから、ロシアが影響力を駆使して、中国にも同じことをさせるよう願いたい。GMOの無い農業を作るというロシアの一歩は、人類にとって偉大な一歩だ。

 

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安倍政権の優生思想と超党派で進めているグローバリズム

日本の未来は、「優生思想」を政策の柱としている安倍政権と、世界政府主義をインプリントされて日本に戻ってきた官僚たちによって、暗い淵に突き落とされようとしている。

アベノミクス1億総活躍社会

 

今後も非正規雇用を増やすと同時に、正規雇用者の賃金も非正規雇用並に引き下げよう、というのが目的なのです。これよって、正規雇用者は企業へのロイヤリティー(愛社精神、忠誠心)を喪失させられ、業種間で労働力をさらに流動化させるのです。

そして、この労働環境の変化は、さらに非正規雇用を増やすことに繋がっていく。

グローバリスト(世界政府主義者=共産主義者)が、「優生学」を思想的背景がある。

「優生学」ですぐに思い出すのが、ナチスのヨセフ・メンゲレ博士の子供たちを使った残酷な生体実験の数々でしょう。(youtube ショッキングな映像多し。閲覧注意)
また、日本では、ハンセン病患者の隔離として知られています。

しかし、「優生学」のルーツはナチス・ドイツではなく、ウィリアム・アヴェレル・ハリマン(William Averell Harriman)、そう、あのアメリカの鉄道王、エドワード・ヘンリー・ハリマン(セオドア・ルーズベルトが、泥棒男爵と言い、公共の敵だとレッテルを貼った)の息子です。

ウィリアム・アヴェレル・ハリマン(以下、ハリマン)は、1946年から1948年の間、トルーマン大統領の政権下で商務長官を務め、アメリカ対日協議会のスポンサーでもありました。
また、イェール大学では、世界的秘密結社カルテルのスカル・アンド・ボーンズのメンバーであったことが知られています

トルーマン大統領は、アメリカ第33代大統領のハリー・S・トルーマン(Harry S. Truman)のことです。彼もまた、世界的秘密結社の“最大手”、フリーメーソンの最高位の幹部でした。

 

ドイツの歴史学者シュテファン・キュールが書いた「ナチ・コネクション」という本には、アメリカの優生学者とナチスの親密な関係が紹介されています。
この本には、人種改良(つまり、優生学)のイデオロギーは、戦後、ドイツを裁いたアメリカこそがその先駆者であったことが解説されています。

・・・ウィリアム・アヴェレル・ハリマンも、ロックフェラーも、学者ではありませんが、紛れもなくドイツ優生学の安定的なスポンサーとして資金提供を続け、「優生学」を開花させたのです。

その後、「優生学」はグローバリスト(世界政府主義者=共産主義者)のさまざなに機関に浸透し、人口削減という、具体的で恐ろしい考え方に変わっていった。

 

ビル・ゲイツとロックフェラーが、北極圏のスピッツベルゲン島に「最後の審判の日」種子貯蔵庫を 建設したり、ビル&メリンダ・ゲイツ財団が農業基金を設立したり、また、種々のワクチン接種を強く薦め、アフリカの子供たちに無料で摂取させているのも、 すべてホールドレンの「強制中絶と強制不妊」を具現化して、人口を削減する活動なのです。

だから、ビル・ゲイツ&メリンダ財団に、ウォーレン・バフェットが300億ドル以上という巨額な資産を寄付したのは、何もバフェットが篤志家だからではないのです。もちろん、将来の莫大なリターンを期待してのことですが、彼は、そのとき、この世にいないでしょう。

さらに言えば、ビル・ゲイツとウォーレン・バフェットが、世界中の超富豪とひとりひとり会って、「次の世代のためにより良い世界を創造するために」という大義で、遺産の大部分を寄付するように促した「the Giving Pledge運動」を始めたのも、全人類を支配して、超富豪のための“輝かしい世界”を創るためです。

その前提として、過酷な人口削減があるのです。

公益財団法人「国際問題研究所」の理事長は、経済企画庁や外務省の官僚の天下り。彼らは、こぞって日本の解体に手を貸すことを決めたのです。

・・・英国王立国際問題研究所(チャタム・ハウス)を模範として設立されたこのシンクタンクが「不偏不党」とは・・・日本の外交、経済は、こうした視野狭窄の“見識ある長老”たちによって、ゆがめられてきたのです。

そして、日本が一気に欧米の世界支配層に取り込まれたきっかけとなったのが、1959年(昭和34年)12月16日に最高裁によって下された砂川裁判の逆転判決だったのです。

砂川裁判の逆転判決の翌年、「国際問題研究所」を正式に発足させた外務省の中には、その段階で、とっくに世界政府主義の走狗が入り込んでいたのです。

彼らに取り憑いて日本をグローバリズム(世界政府主義)の渦の中に叩き込もうとしている正体こそが、三島由紀夫に、「25年前に私が憎んだものは、多少形を変えはしたが、今も、相変わらずしぶとく生き永らえている。 生き永らえているどころか、驚くべき繁殖力で、日本中に完全に浸透してしまった」と言わしめた実体です。

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