オピニオン

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隠蔽されたコロナの正体

特番『河添恵子さんに訊く!隠蔽されたコロナの正体とは!?』人工ウイルスが外部に漏れ出た可能性/P4はほとんど生物兵器のため……/コウモリのウイルスは自然には人に感染しない/理論上、人工的にいくらでも有毒のタンパク質を作れる/ソ連が開発した毒素兵器/化学兵器、生物兵器、毒素兵器と三つに分かれる中国の研究所/アメリカ、ロシア、中国の睨み合い「/パンデミック」規模に達する場合のシミュレーション「/ウイル […]

中国とインドそしてチベットの行方

河添恵子#27-1 ゲスト ペマ・ギャルポ ★中印国境紛争勃発!中国とインドそしてチベットの行方(前半)  グーペ 2020年6月15日の月曜日、インド北部カシミール地方のラダック地区・ガルワン渓谷でインドと中国の両軍が衝突。インド側の死者は20名出た(中国側は非公開だが印メディアは「少なくとも中国兵40人死亡」と報道) 死者が出た争いは45年ぶりで、緊張が高まる両国 […]

文革輸出とBLM・ANTIFAそして香港

文革輸出とBLM・ANTIFAそして香港BLMの抗議者らは過去数週間、米国各地で略奪や店舗の破壊行為を繰り返してきた。また、米欧の抗議者らは、奴隷制度の加担者だとして歴史上の人物の銅像を引きずり下ろし、記念碑に落書きをした。この中で、「アメリカ建国の父」である初代大統領のジョージ・ワシントンや第3代大統領のトーマス・ジェファーソンなどの銅像も破壊された。月額2,760円(税抜)~のWiFi【NEX […]

両極シナリオに備える

両極シナリオに備える キャスター:福島香織・宮崎正弘■ ニュースPick Up■ 両極シナリオに備える■ ふたたび北京で感染爆発販売本数3.5万本のアルコールハンドジェル! 

TVが報道しないエリートたちの大嘘

TVが報道しないエリートたちの大嘘 / 財政破綻論が日本を滅ぼす  平成の過ちとは? 厳密には「平成政治」の過ちですが、「緊縮財政」「規制緩和」「自由貿易」というグローバリズムのトリニティ路線です。 政府の役割を小さくし(必然的に緊縮財政)、安全保障やデフレーションを無視してビジネスの市場を拡大。市場に新規参入した企業が儲け、配当金がグローバル株主に配られる。 反対側で、国民は […]

竹中ビジネスに貢献し続けた日本国民

緊縮財政と自己責任論 竹中ビジネスに貢献し続けた日本国民 本当に多くの事業者の皆さんが、この瞬間にも経営上ぎりぎりの困難に直面しておられる中で、更なる時間を要することは死活問題である。そのことは痛いほど分かっております。それでも、希望は見えてきた。出口は視野に入っています。その出口に向かって、この険しい道のりを皆さんと共に乗り越えていく。事業と雇用は何としても守り抜いていく。 その決意の […]

国土計画の復活を! 狂気の長期財政削減計画を叩き潰せ!

国土計画の復活を! 狂気の長期財政削減計画を叩き潰せ!  日本政府の莫大な借金こそ「失われた30年」の真犯人だ=小林慶一郎(東京財団政策研究所研究主幹)(前略)◇財政不安が成長を阻害 非常に大きな増税や歳出削減ができなければ、債務膨張が続き、債務比率は無限大に向かう。数十年以内には、ギリシャやアルゼンチンのような財政破綻が起きることだろう。 しかし、高い経済成長を達成できれば、財政再建も […]

日本の国債金利・インフレ率の謎を解く 

日本の国債金利・インフレ率の謎を解く キャスター:三橋貴明・saya■ ニュースPick Up■ 日本の国債金利・インフレ率の謎を解く■ 北朝鮮、韓国との通信断つ~拉致問題解決は? 日本では日銀が国債を買い入れることで、金利を低く抑えているのではないか。MMTの提唱者であるニューヨーク州立大のケルトン教授は、日本は膨大な債務を抱えながら低金利でインフレが起きていないことから「MMTの有益 […]

政府専門家会議は、集団的浅慮

政府専門家会議は、集団的浅慮ではないか / 種苗法改正とは?     キャスター:藤井聡・葛城奈海 ■ ニュースPick Up ■ 政府専門家会議は、集団的浅慮ではないか ■ 種苗法改正とは?   「共有情報バイアス」とは、意思決定に参加しているメンバーの知っている情報に偏って結論が出されることです。 集団で意思決定がなされる時、「共有情報」と「非共有情報」が存在しま […]

米中対決の行方

米中対決は最後まで突き進む / 閉幕した中国全人代を総括する キャスター:宮崎正弘・福島香織■ ニュースPick Up■ 米中対決は最後まで突き進む■ 閉幕した中国全人代を総括する米中は、メディア戦争でドンパチを始めている中、日本の大手メディアは中国共産党に組した報道を続けている。テレビも、新聞も先を見ることなく目先の工作資金に目をとらわれているという情けない状況である。 香港メディア界 […]

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